芭蕉／今日の俳句 ≪No.1585≫
☆芭蕉／今日の俳句☆
☆★☆≪No.1585☆彡★……☆★☆ 2014年（平成26年）11月8日(土) 彡……☆★☆……☆★☆*……☆★☆
ロシア民族友好大学「名誉博士号」の授与式。学位記がマルティネンコ国際局長（左から３人目）から創価大学の馬場学長に託された（創大本部棟で）
世界１５２カ国・地域の留学生が学ぶ国際交流の名門学府「ロシア民族友好大学」から、創価大学創立者の池田ＳＧＩ（創価学会インタナショナル）会長に「名誉博士号」が贈られた。これは、ＳＧＩ会長の世界の文化・学術・教育の発展と日露両国の学術・教育交流への卓越した貢献を讃えるもの。授与式は６日、エヴゲーニー・マルティネンコ国際局長、ウラジーミル・ツヴィク人文社会学部長が出席し、東京・八王子市の創価大学本部棟で行われた。
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世界の人々が、民族の違いを超えて友好を結ぶために大切なことは何か――。
ロシア民族友好大学のウラジーミル・フィリッポフ総長は、次のように語る。
「それは、一人一人が他の民族の文化に関心を抱き、新たな交流を自ら求めることにあります。“交流すること自体が楽しい”と思えるようになれば、民族間の理解やお互いへの寛容の精神を獲得でき、文化や言語の多様性を維持することができるのです」
同大学では、全ての留学生が寮に入る。そして、異なる民族同士が一つの部屋で過ごすようになっている。他者への寛容の精神は、こうした実践の中で学生の心に確実に育まれているという。
１９６０年に創立されたロシア民族友好大学は、農学、工学、文学、経済学など８学部と、付属機関として外国語、医科、法科などの７単科大学を擁する国立の総合大学。１５２カ国・地域からの留学生６０００人を合わせ、２万８０００人の学生が学ぶ。
同大学が立つモスクワ市の南西部は、国際性豊かな大学や機関が並ぶ国際交流の拠点でもある。その中でもロシア民族友好大学は、海外の大学・学術機関との交流協定が１７０を超え、さらに、英語による修士課程プログラムの数と、海外の協定校とのダブルディグリー修士課程プログラム（両大学の学位が取得可能な制度）の数でロシアの大学でトップを誇るなど世界に大きく開かれた大学として名高い。
【「聖教新聞」2014年（平成26年）11月7日(金)より転載】 http://www.seikyoonline.jp/index.html
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■※今日の俳句※■
脛(すね)高き少年芭蕉ひるがへり 栗生純夫
芭蕉葉の陰に車座亀甲墓 堀 古蝶
水霜にまつたき芭蕉広葉かな 川端茅舎
※ 芭蕉・芭蕉葉。 バショウ科の大型多年草。長さ二メートルほどの大きな葉は傷つきやすく、俳人芭蕉はその傷つきやすさを愛した。庭に植えて鑑賞する。 →玉巻く芭蕉(夏)・破れ芭蕉・枯れ芭蕉(冬)。
【「俳句歳時記・第3巻／角川書店」より転載】
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※わが友に贈る※
「法華経は宝の山なり」
妙法の功力は絶大だ。
具体的な祈りと行動で
確信を強める日々を！
不動の境涯を開きゆけ！
11月8日
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■公明も提言 首相、省庁横断の対策指示
【「公明新聞：2014年11月7日（金）付】 https://www.komei.or.jp/news/detail/20141107_15409
公明も提言 首相、省庁横断の対策指示
認知症高齢者数の推計公明党が主張してきた認知症対策の国家戦略化が動き出す。安倍晋三首相は6日、都内で開かれている認知症問題をめぐる主要7カ国会議で、塩崎恭久厚生労働相に対し、認知症に関する国家戦略を新たに策定するよう指示した。
これを受けて塩崎厚労相は、認知症の早期診断・治療とともに、住み慣れた地域で医療、介護、生活支援サービスなどを一体で受けられる「地域包括ケアシステム」の実現や、就労・社会参加の支援、情報通信技術（ICT）の活用―などをめざす方針。介護者への支援や治療法の研究促進など、省庁横断的な対策を進める。
この会議は、昨年12月にロンドンで開かれた初の「主要国認知症サミット」を受けた各国の後継会合の一つ。各国の専門家ら約300人が参加し、認知症のケアと予防を中心に意見を交わしている。
認知症対策では、厚労省が策定した2013年度から17年度までの5カ年計画「オレンジプラン」がある。同省はこれに基づき、早期診断と患者・家族への支援などに取り組んでいる。安倍首相が指示したのは、オレンジプランに代わる省庁横断的な戦略の策定で、「政府一丸となって、生活全体を支えるものとする」と強調した。
日本の認知症高齢者は300万人を超え、団塊の世代が75歳以上となる25年には約470万人に達すると推計されている【グラフ参照】。英国やオーストラリアなどでは早くから認知症対策を国家戦略と位置付けて対策を進めており、世界で最も高齢化が進んでいる日本こそ、国を挙げた取り組みで世界をリードすべき立場だ。
そこで公明党は、国会質疑の中で認知症対策の国家戦略化を訴えてきたほか、今年7月に政府に提出した党地域包括ケアシステム推進本部の提言でも、認知症疾患医療センターの整備促進や、医療従事者の対応力の向上など、認知症対策の推進を求めていた。
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